自生種による緑化を行うにあたっては、流通苗の利用はできないため、周辺に自生している樹木や草本からタネを採り、苗を育てる必要があります。これらの採種調査・採種から育苗までの一貫した業務を行っています。
森林・湿地・沼地・河川・海岸・草地・荒地・岩礫地など、さまざまな空間に自生する草本類・木本類を100種類以上育成しています。 遺伝子撹乱などに配慮し、種子から成苗まで採種地管理を徹底しています。
採種調査は、採種可能地をデジタル情報として地形図に記録収集するとともに、 採穂量の記録を行い、群落面積あたりの採取可能種子量および採種コストの算出のためのデータ収集等を行います。(しかしながら、採種地域をかなり拡大しても、自生する草本類からの採種によって緑化できる面積は限られると同時にコストも高くなるため、これら種子を使用しての圃場育成~採種という方法の検討も課題です。)
採種の良否はその後の緑化計画を大きく左右するため、確実な採種技術が求められます。さらに、採種適期は樹種や気候・地域により異なり、また豊凶の年変動も大きいため、事前の結実状況の調査や柔軟性をもたせた計画立案が必要です。
採種したタネ(球果や穂など)から果肉や、はね、球果の鱗片、木の葉などのまざりものを取り除き、さらにシイナなどを除いて種子の品質を良くする作業です。